これまでに多くの地震を経験してきた日本では、家づくりにおいて耐震性が気になることも多いでしょう。大きな地震が起こるたびに建物の耐震性に関する基準が見直されており、家づくりと耐震性は、切っても切れない関係にあるといえます。
そこで今回は、地震に強い家づくりのために知っておきたい知識を紹介します。耐震住宅の重要性や、地震に弱い家になる原因、地震対策として採用されている構造の種類、耐震等級などを詳しく見ていきましょう。
目次
耐震住宅の重要性
まずは、耐震住宅の重要性を知るために、大地震への警戒感の高まりや基準の見直しについて解説します。
大地震への警戒は年々高まっている
世界有数の地震大国である日本は、今までに多くの地震を経験してきました。たとえば、1995年に発生した阪神淡路大震災、2004年に発生した新潟県中越地震、2011年に発生した東日本大震災、2016年に発生した熊本地震などが挙げられます。
このように、大きな地震は特定の地域ではなく、全国各地で起こっています。日本のさまざまな地域において、いつ大きな地震が起きてもおかしくないといえるのです。
阪神淡路大震災では、家屋が倒壊したことで生き埋めになり、圧死するケースが多かったといいます。家屋の倒壊は、家の築年数だけでなく、家の構造も関係していることがわかっています。
熊本地震では、最大震度7の地震が2回発生したうえ、一連の地震活動によって大きな被害が発生しました。大きな地震で強い揺れが起きた地域では、引き続く揺れによって家屋が損傷するケースもあります。大地震の警戒は年々高まっており、地震に備えた設計の建物が増えています。
新耐震基準を遵守する必要がある
耐震基準は1950年から存在していましたが、宮城県沖地震をきっかけに、1981年に大きく改正されました。1981年5月31日以前の基準は「旧耐震基準」同年6月1日以降の基準は「新耐震基準」とされており、新築の建物は新耐震基準を遵守する必要があります。
旧耐震基準は、震度5程度の中地震で家屋が倒壊しないことが基準で、震度6強程度の大地震は想定されていません。一方で、新耐震基準は、震度5程度の中地震では軽微な損傷にとどまり、震度6強程度の大地震でも家屋が倒壊しないことが基準となっています。
大きな地震が起こるたびに耐震基準は見直されており、これから家を建てるときには最新の耐震基準に沿った家にすることが必要です。
地震に弱い家になる原因
たとえ最新の耐震基準を満たす家を建てたとしても、適切なメンテナンスを怠ると地震に弱い家になってしまう可能性があります。家が地震に弱くなる原因を3つ見ていきましょう。
シロアリによる被害
シロアリが床下の土台や柱などの基礎部分を食い荒らすと、家屋の耐久力が低下します。その結果、家が地震に弱くなるおそれがあるのです。阪神淡路大震災で倒壊した建物の多くに、シロアリ被害が見つかっていることがわかっています。
シロアリは肌が弱く、紫外線や風、空気などに直接触れることを避けており、基本的に人目につかない場所で生活しているのが特徴です。見る機会の少ないシロアリですが、北海道の一部を除いて日本全国に生息しています。
床の一部を踏むとフカフカとしていたり、壁や柱を叩くと空洞音がしたりする場合は、シロアリ被害が起きている可能性があります。シロアリ被害を放置すると、地震による倒壊リスクも高まるため、適切な対処が必要です。
風通しの悪さによる結露
結露とは、湿気を含んだ暖かい空気が冷たいものに触れて、水滴へと変化する現象です。寒い冬に、窓ガラスに結露が発生するのを見ることもあるでしょう。
家の風通しが悪いと、室内に空気や湿気が停滞し、結露が発生しやすくなります。窓ガラス以外にも、家具や建具、壁、構造部などの普段は目にしない部分にも結露が発生します。
結露が発生することで家が傷みやすくなり、構造部まで腐朽すると家の耐久力も低下して、地震の際に倒壊するおそれがあるのです。結露を発見したときにはこまめに拭き取るのはもちろん、春や秋などの過ごしやすい季節には窓を開けて過ごしたり、換気扇を活用して空気を循環させたりと、結露対策をしましょう。
外的要素による劣化
時間が経過するとともに、機能や性能が低下していくことを劣化といいます。なかでも屋根や外壁は、紫外線や雨風といった外的な刺激にさらされ続けることから、劣化しやすいです。
屋根や外壁の劣化が進行すると、色あせなどで見た目が悪くなるだけでなく、塗膜の防水性が低下します。放置していると雨水が浸入して、家の構造部や骨組みが腐食してしまう可能性があり、家の耐久力が低下する原因となります。
使っている材料によって劣化症状や耐久性は変わってくるものの、新築のときは美しい状態の家も、年月が経つにつれて劣化することは避けられないでしょう。適切なメンテナンスによって、家の機能を長く保てます。
耐震・制震・免震
地震対策として採用される構造は、大きく3つあります。それぞれの違いや特徴を見ていきましょう。
耐震構造
建物自体を頑強にして、地震の揺れに耐えられる構造にする方法です。建物の地震対策でよく採用されてきた方法であり、一般的に最も普及しています。
比較的低コストで済むことも魅力のひとつです。戸建は基本的に耐震構造で設計されます。
具体的には、壁や柱などを強化したり、柱や梁、壁、床をしっかりと固定したりする方法が挙げられます。柱と柱の間に筋交いと呼ばれる補強材を入れる方法や、接合部分を頑丈な金物で固定するといった方法もあり、強い揺れがきても耐えられるように建物自体の強度をアップさせます。
注文住宅を手掛けるまきび住建では、ワンランク上の耐震性能を備えた住宅を提供しています。軸組工法と耐力面材・剛性パネルによる独自の面材工法によって、耐震強化を図っているのが特徴です。
制震構造
建物の構造体に組み込まれたダンパーなどの制震装置によって、地震の揺れのエネルギーを吸収して、建物の揺れを小さくする構造です。制震装置でよく使われるのはオイルダンパーで、そのほかにも鋼材ダンパー、制震パネルなどがあります。
制震構造は揺れを抑えられることから、建物の損傷を軽減する効果が期待できます。上層階にいくにつれて、揺れが大きくなるビルなどの高い建築物に有効であるといわれています。
マンションやビルなどに多く採用されている方法ですが、戸建に導入するケースもあります。後述する免震構造よりもコストを抑えられますが、前述の耐震構造よりもコストがかかるなどのデメリットがある点には注意が必要です。
免震構造
建物と地盤の間に免震装置を設置して、建物自体を揺れにくくする構造です。耐震構造などの建築物は地面のすぐ上に建物がありますが、免震構造の建物は地面の上に免震装置があり、その上に建物があるのが特徴です。
免震装置は、アイソレータとダンパーの2つの要素で構成されているのが基本です。アイソレータは建物を支えるとともに、地震のときに建物をゆっくり移動させる役割があります。アイソレータだけでは続く揺れを止められないため、ダンパーが揺れを抑える役割を担っています。
コストはかかりますが、地震が発生した際に免震構造の建物内で感じる揺れは小さいのが特徴です。揺れを抑えられることから、家具などの転倒や、揺れを原因として発生する火災やケガのリスクを防ぐ効果が期待できます。
耐震等級
耐震等級とは、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に沿って定められた耐震性の判断基準です。等級1から3までの3段階が設けられていて、等級の数字が大きいほど地震に強いとされています。それぞれの等級の基準を見ていきましょう。
耐震等級1
建築基準法で定められた、建物に備えるべき最低限の耐震性能を満たす基準です。新耐震基準を満たすレベルであり、ギリギリの耐震性能といえます。耐震等級1は、震度6強から7程度の大地震でも倒壊せず、震度5程度の地震では損傷しないとされています。
つまり、震度6強から7程度の大地震では倒壊しないものの、損傷を受けるおそれがあるという点には注意が必要です。大きな地震が起きて損傷を受けると、補修や建替えが必要になる可能性があります。
耐震等級2
耐震等級1の1.25倍の強さがあることを示す基準です。避難施設となるような、学校などの公共施設や病院などは、耐震等級2で建築されています。
耐震等級2以上におけるチェック項目には、耐力壁の強度や配置のバランス、床の強度、接合部の強度、基礎の強度などがあります。それぞれの強さや構造の仕組みをもとに、構造耐久の計算を行います。
「耐震等級2以上」は長期優良住宅の条件のひとつ
長期優良住宅とは、長期間にわたって安全で快適に暮らすための措置を講じた、高性能な住宅のことです。長期優良住宅の普及の促進に関する法律に基づいて、基準を満たす場合に認定されます。
新築戸建の認定基準のなかに耐震性に関する基準があり、長期優良住宅は耐震等級2もしくは3の基準を満たすことが必要です。そのほかの基準には、居住環境や住戸面積、省エネルギー性、劣化対策などがあります。
長期優良住宅に認定された家は、高い耐震性能などの災害対策や劣化対策が講じられていることから、長期にわたって安全で快適な暮らしができることが期待できます。住宅ローン金利の引き下げや地震保険料の割引などのメリットがある点も、魅力といえるでしょう。
耐震等級3
耐震等級1の1.5倍の強さがあることを示す基準です。耐震等級における最高基準であり、大きな地震があってもダメージが少なく、地震後も住み続けられるでしょう。
災害時に救護活動や復興の拠点となるような、消防署や警察署の多くは、耐震等級3の基準でつくられています。住宅においても耐震等級3を満たすことで、より安心して住めることが期待できます。
耐震等級3は震度6強の揺れに耐えた実績もある
耐震等級3が実際にどれほど地震に強いのかは、過去の地震による被害を見るとわかります。2016年に発生した熊本地震では、震度6強の地震がわずか3日の間に2度も発生しました。
構造計算による耐震等級3を取得した住宅は、一部軽微な損傷があったものの、ほぼ被害がなかった実績があります。
1回目の揺れでは耐えたものの、2回目の揺れで倒壊する住宅もあったなか、連続する揺れにも耐えることができた耐震等級3の住宅は、より安心できるといえるのではないでしょうか。
「耐震等級3」と「耐震等級3相当」
耐震等級3は、耐震等級における最高基準です。一方で耐震等級3相当とは、耐震等級3と認定された建物に使用される建築部材と同程度のものを使うなどして、同じくらいの性能を備えているとしているものです。
耐震等級3相当の建物は、第3者の専門機関による評価がなく、実際の耐震性能は建築会社にしかわかりません。また耐震等級3相当では、住宅ローン金利の引き下げや地震保険料の割引といった優遇を受けられないことにも注意が必要です。
耐震等級3と認められるためには
正式に耐震等級の基準を受けるためには、住宅性能評価機関へ申請して正式な検査を受け、合格することが必要です。検査や認定には高額な費用がかかることから、あえて認定を受けずにコストを抑えるケースもあります。
正式な等級認定による安心
検査のコストなどを考えると、耐震等級3と耐震等級3相当のどちらがよいのか悩むこともあるでしょう。限られた予算のなかで、何を重視するのかをよく考える必要があります。
日本はいつどこで大きな地震が起こるかわからない、世界有数の地震大国です。有事に備えつつ、長く安心して快適に住み続けられることを重視するなら、客観的に住宅の性能を評価してもらえる正式な等級認定を受けておくと安心でしょう。
まきび住建では、最高耐震等級3の全棟認定を徹底しています。「相当」ではなく、きちんと設計したうえでチェックを受けています。さらに図面通りにきちんと施工したうえでチェックを受けているのも特徴です。1棟1棟強度計算を実施しており、家全体の剛性を高めています。
まとめ
大地震への警戒は年々高まっており、安心して住める家づくりのために耐震性を重視したいと考えることも多いでしょう。住まいの地震対策としてどのような構造を採用しているのか、さらには住宅の耐震等級についても知っておく必要があります。
まきび住建では、ワンランク上の住宅性能を提供しています。耐震性能に関しては、最高耐震等級3の全棟認定を徹底しているのが特徴です。
軸組工法と耐力面材・剛性パネルによる独自の面材工法によって、耐震強化を図っています。耐力面材によって、地震の力を全体で受け止めることが可能です。地震に強い家づくりを検討するなら、高性能な注文住宅を提供しているまきび住建にぜひご相談ください。
